デジタルで創る、
地球と人の豊かな未来。
TOP Message トップメッセージ
2024年10月1日より、私たち日立造船株式会社は『カナデビア株式会社』という新たな社名を冠しました。これは単なる社名の変更ではなく、私たちの変革に対する強い決意の表れです。
深刻さを増す環境問題、不安定な国際情勢、人口減少・高齢化問題など、社会や企業の競争環境は急速に変化しています。将来の予測が困難な現代において、私たちが成長し続けるためにはデジタルによる「変革」が必要不可欠なものと認識しています。
当社は長期ビジョン「2030 Vision」や中期経営計画「Forward 25」において、重点施策として、“事業DX” “企業DX” “DX基盤”の3要素を柱とした「DX戦略の推進」を定めています。“事業DX”では、2025年までに当社製品・サービスのIoT化率を60%に引き上げ、AIやICTを活用した顧客価値の最大化に取り組みます。“企業DX”においては、デジタル技術やツールの積極的な活用により業務効率化を図り、全役職員の働き方改革を推進します。“DX基盤”では、「事業DX」と「企業DX」を推進するため、2023年に制定した“DX人材グランドデザイン”に準じたDX人材育成と、EVOLIoTをはじめとする3つのプラットフォームの強化に注力しています。
これまで私たちは、ものづくりやエンジニアリングの強みを活かし、技術と誠意で社会に貢献してきました。今後はこれらの強みを活かしながら、製品やサービスにデジタル技術を取り入れることで新たな顧客価値を生み出すことが重要です。
私たちはこれからも時代の変化をチャンスと捉え、新たな顧客価値の創出、技術革新への挑戦を通じて、社会に貢献し続けてまいります。
取締役社長兼COO 桑原 道
過去の社長対談はこちら
社名変更前に実施した対談となります
Kanadevia DX strategy Kanadevia DX戦略
Kanadevia DXは製品・サービスのための「事業DX」、役職員のための「企業DX」、これら2つのDXを推進するための「DX基盤」の3つの柱から成り立ちます。
「事業DX」と「企業DX」は当社の中期経営計画の基本方針とリンクしており、これらに取り組むことで既存製品やサービスに新たな価値を生み出し、顧客価値の最大化と収益性の向上を目指します。
DX case study
Kanadevia DXの
実現に向けた取り組み
DX戦略に即した取り組みを通じて、さまざまな成果が表れています。事業変革の推進に向け、今後も挑戦し続けていきます。
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DXリーダー研修を通じて、
80件以上の事業アイデアが創出。研修にて創出されたDXアイデアは1期生、2期生合わせて88件。
現在も宇宙分野・海洋分野など、未来を見据えた10件以上のアイデアを継続検討中。ここから、Kanadeviaの未来を担う事業が生まれるかもしれない。 -
事業創出に必要な、
DXインキュベーション推進費用を設立。DXアイデアを基にした新規事業の継続検討のための活動費用として､新たに｢DXインキュベーション推進費用｣の予算枠を新設。
DXアイデアに対して初期段階における外部環境調査を費用面でサポート。
